メタボリックと保険料の関係

メタボリックだと保険料が上がる？
こんなことがよく言われていますが、これはどういった仕組みなのでしょうか。

平成２０年度から義務化されたメタボ健診ですが、受診率や検診後の保健指導において改善が見られなかった場合、健康保険組合や市町村に対して後期高齢者医療制度への支援金が増額されるというペナルティーが与えられます。
そして、それにともない保険料も上がるというものです。
このペナルティーですが、なぜメタボ健診を受けた個人ではなく、組合などの団体に科せられるのでしょう。
健康保険組合がペナルティーを受け、全体として保険料が上がるとなると、自分のせいで会社に迷惑をかけてはいけないとメタボ健診で引っかからないよう努力する人も増えるでしょう。
また企業側もメタボリック対策へのサポートを強力に行なってくれることでしょう。

ペナルティーをつけてまでメタボ健診を義務化していくことは決して望ましいかたちではないかもしれません。
しかしそこまでしないとわざわざ自分の健康診断を受けようと思わない人もいるでしょうし、日々の忙しさに追われて病気の予防は後回しになってしまう人も多いと思います。
メタボリック自体は病気ではなく、いきなり危険な状態に陥るわけではないので、おそらくそれほど重大な症状だと認識されにくいのでしょう。
もしメタボリック予備軍に入っていても、少し生活に気を配れば内臓脂肪は落ちやすいものです。
しかし自分がメタボリックであるかどうか、ということにさえ興味がなければ、症状は悪化し最終的には命に関わる病気になる可能性もあります。

ペナルティーが科せられると言っても、自分のメタボリックが改善されれば問題ないわけですから、日々の生活習慣を見直してメタボリック予防に努めましょう。


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平成２０年度からメタボ健診が義務化されたことは、皆さんご存知でしょうか。
毎年行なっていた会社の健康診断に新しくおへそ周りの測定が増えると聞いて、ちょっと憂鬱になっている人もいるのではないでしょうか。

メタボ健診が義務化された理由のひとつとして挙げられるのが、メタボリックから生活習慣病に進行する人が増えれば今以上に医療費が増えるため、そうならないために検診を受け、病気を未然に防ぎ医療費を抑えて保険料をアップさせなくても済むように、ということです。
一度、生活習慣病にかかってしまうと、治療や受診のために長期間にわたって病院に通わなければならず、かなりの医療費がかかってしまいますね。
このメタボ健診の義務化により生活習慣病を未然に防げるのなら、病後の医療費は抑えられるでしょう。
しかし、メタボ健診でメタボリックと診断された場合、あるいはメタボリック予備軍と判定された場合は、なんらかの指導を受けなければいけません。
メタボリックを改善するためにかかる医療費も出てくるでしょうし、将来的に保険料のアップも考える必要が出てくるかもしれません。

メタボ健診の義務化が私たちの将来に与える影響について、さまざまな意見が出ていますが、皆さんはどう感じますか？
できれば、この取り組みが成功して、私たちが負担する保険料が軽減されるといいですよね。
個人個人について言えば、メタボ健診の前に慌てて腹筋運動でお腹を引き締めるのではなく、日頃から健康に気づかい健康なからだを作って、メタボ健診で引っかからないことです。


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メタボリックという言葉を、最近ではよく耳にするようになりました。
みなさんはメタボリックと聞くとどんなイメージが浮かびますか？
太りぎみの人？
確かに太っていることに対してメタボリックという言葉がよく使われているようですが、実際は単純におでぶちゃん＝メタボリックというわけではありません。

メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）は、ウエストが男性で８５ｃｍ以上、女性で９０ｃｍ以上で、血糖値、血圧、中性脂肪値のうち２つ以上の数値が基準値以上であることが診断基準となります。
メタボリックはそれ自体が病気というわけではなく、そのまま放置し続けると、生活習慣病に進行してしまう可能性の高い状態のことを言います。
これらの影響で、近年では自分の健康診断の結果や数値を気にする人も増え、健康に不安を抱えたり将来のからだについて真剣に考える人が増えてきています。
そして年齢を重ねた時のことを考えると、医療保険の必要性を感じるようになり、同時に自分が通常どおりに加入できるかどうかが気になってきます。

普通、医療保険に加入する際には、健康状態についての告知書に記入し、保険会社の審査をクリアしなければなりません。
しかし、健康状態について何か告知事項があったとしても保険に入れないとは限らず、部分的に保障の対象外になったり、期限付きの保障付きという例もあるようです。
また、ある保険会社で通常の医療保険に加入できなかったとしても、他の保険会社の医療保険には加入できた、という例もあります。

告知を必要としない無選択型医療保険というものもありますが、これはおもに高齢者向けの保険で、持病に対する給付の内容に制限があったりします。
もともと入院などの可能性が高い人を対象にしているため、保険料も通常の医療保険に比べると高く設定してある傾向があります。

医療保険の審査基準は会社ごとに違いますし、保険料なども比較するために、保険の加入を検討するときはひとつの窓口でいろいろな保険会社の商品を扱っている総合保険代理店などで相談するとよいかと思います。

２００８年４月から特定健診（メタボ健診）が義務化されたのですが、これについては始動した今でも賛否両論あるようです。
生活習慣病にかかる可能性を早期に発見して適切な指導を行ない未然に病気を防ぐため、そして将来の医療費を抑えるため、ともっともな目的があり、納得もできます。
しかし、この取り組みが果たして妥当なのかどうか、それは疑問が残るところでもあります。

疑問点として挙げられるのは、健診受診率やメタボリック減少率に改善が見られなかった場合にペナルティーが科せられることです。
これは健診を行なう医療保険者にかかる負担金が増額されるもので、メタボリックと診断された個人に直接罰則金が請求されるわけではありません。
この負担金というのは後期高齢者医療への支援金なのですが、メタボ健診を進めるためのペナルティーとされると、「メタボリック＝肥満」と認識されている社会では、太っている人を疎外する風潮になってしまわないか不安があります。
この制度のために保険料が上がるなんていうことが起きれば、太っている人に対して「あなたがいるから保険料が高くなる」などと言う人も出てくるかもしれません。

メタボリックと同様に生活習慣病に大きく影響を及ぼすものに「喫煙」があります。
喫煙は肥満と違って本人のみならず、周囲の人も巻き込んで健康に害を及ぼします。
本来なら、国を挙げてメタボリック対策に乗り出す前に、喫煙対策を行なうほうが妥当だったのかもしれません。

・・・とここでメタボリック対策か喫煙対策か、と議論するより、やはり自分のからだのことですから、自分で気をつけていきたいですよね。
義務化されたメタボ健診ですが、せっかくの機会ですから積極的に受け、これからの健康習慣に役立てていきたいものですね。

現在の日本では、国全体の医療費のおよそ３分の１が生活習慣病に費やされていると言われます。
その中で、平成２０年度から「メタボ健診」が義務付けられました。
国はメタボリック社員の減少率に改善が見られない企業の健康保険組合に対して、高齢者医療への負担金を増額することを視野に入れているということです。
これにより保険料の増額も考えられるため、企業側も社員のメタボリック対策に力を入れざるを得なくなってきました。

それぞれの企業において工夫を凝らして対策をとっていますが、中でも社員食堂でのメタボリック対策に力を入れているところが多くあります。
全メニューにカロリー表示をし、社員ひとりひとりが自分で食べたもののカロリーを計算しセルフケアがしやすいようになっていたり、管理栄養士の考案した低カロリー定食を日替わりで用意しているところもあります。
また社員向けにカロリーを抑えたメニューの調理実習を行なっているところもあります。
普段めったに自炊しない人でも、外食から家での食事に切り替えるよい機会になるかもしれませんね。
他には、会社の施設にプールやサウナ、トレーニングマシーンなどを備えた企業では、社員はおもに休み時間や就業後に利用しますが、家族も有料で利用できるシステムにしているため、昼間でも有効に使われているそうです。
メタボリックは生活習慣が原因でなってしまうものなので、家族ぐるみでその生活習慣を改めていくには、このシステムはよいですね。

社員の健康管理も会社の責任、それもそうかもしれませんが、自分のからだのことをまったく会社に任せ切りになるのもどうかと思います。
とくにメタボリックになってしまうのは生活習慣の積み重ねですから、家庭での生活を自分で改善していくことがまず第一でしょう。
会社のサポートを受けながら、使える制度は上手に利用して、将来の医療費や保険料を抑えられるよう健康を維持してください。